国別 年収ランキング計算
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日本 年収別 手取り
| 年収 | 上位 % | 月手取り | 厚生年金 | 健康保険 | 雇用保険 | 所得税 (源泉) | 住民税 (月割) |
|---|
| 100万円 | 96.68% | 7万円 | 1万円 | 0.42万円 | 0.05万円 | 0.00万円 | 0.05万円 |
| 200万円 | 93.35% | 13万円 | 2万円 | 1万円 | 0.09万円 | 0.27万円 | 1万円 |
| 300万円 | 89.55% | 20万円 | 2万円 | 1万円 | 0.14万円 | 1万円 | 1万円 |
| 400万円 | 61.77% | 26万円 | 3万円 | 2万円 | 0.18万円 | 1万円 | 2万円 |
| 500万円 | 33.23% | 32万円 | 4万円 | 2万円 | 0.23万円 | 1万円 | 2万円 |
| 600万円 | 16.83% | 38万円 | 5万円 | 3万円 | 0.28万円 | 2万円 | 3万円 |
| 700万円 | 8.95% | 44万円 | 5万円 | 3万円 | 0.32万円 | 3万円 | 3万円 |
| 800万円 | 6.29% | 49万円 | 6万円 | 3万円 | 0.37万円 | 4万円 | 4万円 |
| 900万円 | 4.89% | 55万円 | 6万円 | 4万円 | 0.41万円 | 6万円 | 5万円 |
| 1,000万円 | 4.01% | 60万円 | 6万円 | 4万円 | 0.46万円 | 7万円 | 5万円 |
| 1,100万円 | 3.39% | 66万円 | 6万円 | 5万円 | 1万円 | 9万円 | 6万円 |
| 1,200万円 | 2.94% | 71万円 | 6万円 | 5万円 | 1万円 | 11万円 | 7万円 |
| 1,300万円 | 2.60% | 76万円 | 6万円 | 5万円 | 1万円 | 13万円 | 8万円 |
| 1,400万円 | 2.33% | 80万円 | 6万円 | 6万円 | 1万円 | 15万円 | 8万円 |
| 1,500万円 | 2.11% | 85万円 | 6万円 | 6万円 | 1万円 | 18万円 | 9万円 |
| 1,600万円 | 1.92% | 89万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 21万円 | 10万円 |
| 1,700万円 | 1.77% | 94万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 23万円 | 11万円 |
| 1,800万円 | 1.64% | 99万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 26万円 | 12万円 |
| 1,900万円 | 1.53% | 103万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 29万円 | 13万円 |
| 2,000万円 | 1.43% | 108万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 32万円 | 13万円 |
| 2,100万円 | 1.34% | 113万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 34万円 | 14万円 |
| 2,200万円 | 1.27% | 117万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 37万円 | 15万円 |
| 2,300万円 | 1.20% | 121万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 41万円 | 16万円 |
| 2,400万円 | 1.14% | 125万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 44万円 | 17万円 |
| 2,500万円 | 1.08% | 129万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 47万円 | 17万円 |
| 2,600万円 | 1.03% | 134万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 51万円 | 18万円 |
| 2,700万円 | 0.99% | 138万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 54万円 | 19万円 |
| 2,800万円 | 0.95% | 141万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 58万円 | 20万円 |
| 2,900万円 | 0.91% | 144万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 63万円 | 21万円 |
| 3,000万円 | 0.87% | 148万円 | 6万円 | 7万円 | 1万円 | 66万円 | 22万円 |
- 単身世帯・扶養 0 人前提
- 会社負担分を除き、本人控除分のみ表示
- 同世代比較は政府公式統計を使用
日本の年収順位の計算方法
厚生労働省 賃金構造基本統計調査と国税庁の公式統計から年齢別賃金分布を作成し, ユーザーの年収の位置を算出します。賞与は国税庁(NTA)平均の月給1.0ヶ月分を仮定。
年齢層別の年収 中央値と上位パーセンタイル
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(2024年)に基づく, フルタイム賃金労働者の年齢層別の額面年収です。中央値(上位50%の境界)と, 上位25%·上位10%に入る年収のめやすを示します。
| 年齢層 | 中央値 | 上位25% | 上位10% |
|---|---|---|---|
| 20-24 | 314万円 | 351万円 | 394万円 |
| 25-29 | 375万円 | 428万円 | 499万円 |
| 30-34 | 414万円 | 496万円 | 606万円 |
| 35-39 | 453万円 | 561万円 | 704万円 |
| 40-44 | 483万円 | 619万円 | 799万円 |
| 45-49 | 502万円 | 664万円 | 870万円 |
| 50-54 | 514万円 | 693万円 | 919万円 |
| 55-59 | 522万円 | 719万円 | 967万円 |
| 60-64 | 387万円 | 523万円 | 737万円 |
| 65-69 | 313万円 | 409万円 | 565万円 |
| 70+ | 276万円 | 356万円 | 470万円 |
出典: 厚生労働省 賃金構造基本統計調査(2024年)。中央値(p50)·上位分位(p75·p90)は当サイトの計算機と同じ公式分布から算出しています。額面ベース。
[推定] 日本の年収偏差値の目安: 上の表の中央値 = 偏差値50, 上位25% ≈ 57, 上位10% ≈ 63。偏差値(平均50·標準偏差10)は分布に正規近似を仮定した概算で, 給与は右に歪むため特に高所得側で実際とずれる場合があります(政府の原数値ではなく近似推計)。
表だけでは出せないあなたの正確な順位
上の表は年齢層ごとの中央値で、複数の業種を平均した値です。あなたの順位は年齢だけでなく業種によっても変わります。このページ上部の計算機に年収・生年・業種を入力すると、年齢基準の正確なパーセンタイルに加えて業種基準の順位・年収偏差値・地域比較まで30秒でわかります — 一覧表だけでは出せない値です。
出典と信頼性
すべてのデータは日本政府公式出典から取得: 厚生労働省(賃金構造基本統計調査·賃金分布), 国税庁(源泉徴収税額表 月額表 2026·所得税), 日本年金機構(厚生年金保険料額表), 全国健康保険協会(健康保険·介護保険 東京平均料率), 総務省(住民税 標準税率10%)。任意の補正は行わず, 入手可能な最新の公式データのみ使用します。
よくある質問
- 日本の年収順位はどのように計算されますか?
- 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」と国税庁の公式統計の年齢階級別賃金分布を用いて, ユーザーの年収の位置を算出します。
- 控除項目はどのように算出されますか?
- 厚生年金 9.15%(本人), 健康保険 4.95%(東京平均), 介護保険 0.795%(40歳以上), 雇用保険 0.6%(本人), 所得税は国税庁月額表ルックアップ(扶養 0人), 住民税は年間課税所得の10%を月割で適用します。賞与は月給の1.0ヶ月分(NTA平均)を仮定します。
- なぜ東京平均料率を使用しますか?
- 健康保険と介護保険の料率は都道府県別に異なります(協会けんぽ基準)。東京平均(約4.95%)が全国平均に最も近く, 標準値として使用しています。居住地域により±0.3%程度の差があります。
- 為替レートはどのように適用されますか?
- ユーザー入力通貨と日本データ(万円)の間は名目為替レートで換算します。2026年平均為替を基準値として使用します。
- 日本の年収は韓国·アメリカではどの位置になりますか?
- 結果ページ上部に, 入力された年収を韓国·アメリカへ名目為替で換算した percentile が併記されます。同じ年収でも国によって順位は大きく異なり, 正確な数値は結果·比較ページでご自身の年収で確認できます。名目為替は時点で変動するため, PPP(購買力)基準とは結果が異なる場合があります。
- 日本の年収偏差値はどう見ればいいですか?
- [推定] 偏差値(平均50·標準偏差10)の正規近似では, 中央値=偏差値50, 上位25%≈57, 上位10%≈63 です。上の年齢層別表の中央値·上位25%·上位10%の年収が, それぞれ偏差値 約50·57·63 に対応します。給与分布は右に歪むため, 特に高所得側では概算の目安です(政府の原数値ではなく正規近似の推計)。